マンションリフォームは自由にできるが、管理規約に気を付けよう

マンションのポイントである管理規約

各マンションが管理規約を定めますが、実はリフォームのときには要注意しなければなりません。
管理規約は住民全員が従わなければなりません。リフォームに関しての共有空間・専用空間を取り決めたりそれらに対しての考え、また建物全体の決まりごとなど生活形態(=集住)を心地よいものにするためのことが設定されています。
「カギさえあれば外部との接触を遮断して生活できる」ため、マンションに住むことを選択したという人もいますが、これは実は大間違えなのです。壁1枚隔てれば隣の世帯とつながり物理的な距離が近い、共有部分とされる廊下やベランダ、駐車場の存在でマンションが成立するため、そこが一戸建てと異なる点なのです。
ですから、周辺の住民とより良い関係を保つには規約をしっかりと守っていかなければなりません。

前もって規約に納得できるかを確認しよう
遮断に関する箇所はリフォームに関する規約で一番多くなっています。
畳部屋をフローリングの部屋にしたい場合に床には、数値の基準をクリアする性能を求められます。その数値の基準とは、計量床衝撃音(床にスプーンなどを落とした時の音)と重量床衝撃音(人が飛び跳ねたりしたときの音)の数値の基準です。
また、マンションの中でも規制が厳しかったら仕上材が規定されたりもします。日曜祝日には工事をしてはいけないというのは暗黙の了解となっています。
後から後悔しないためにも規定には納得できるか必ず確認しておきましょう。

管理規約の面でリフォームしやすいかを確認

リフォームにおいて管理規約が絡むことは結構多い

もう少し詳細にリフォームと管理規約の関係をお話ししていきます。
次にリフォームにおいて管理規約の確認が必要なものをあげておきます。

◆分電盤は40アンペア以上か。
◆水道やガスのメーターボックスは住戸と接しているか
◆電気メーターの本体に100V、200V、40Aが使用できる「単相3線式」と記載されているか
◆ガス給湯器の給油能力は24号以上あるか
◆部屋全部にエアコン用の穴(スリーブ)があるか、室外機置場があるか
◆給水管の蛇口から出る水が濁ってたり異臭がしないか、スラブ下配管ではないか
◆バス、トイレ、キッチンに換気扇があるか
◆床は直貼り床ではないか

こちらを参考にしてみてください。
また、上記に「リフォームをする際には外観はほとんどできない」と記述しましたが具体的にはリフォームの際に外壁に穴をあけるのはどんな時に発生するのでしょうか。
浴室内にあるバランス釜の給湯をガス給湯器式のユニットバスに交換する場合が一般的に多いでしょう。
ガス給湯に交換するには給湯器をベランダに設置し、配管用の穴を外壁にあけなければなりません。

管理組合と交渉することも考えよう
意外に管理組合に許可を得なければならないリフォームも多いのです。
管理規約を事前に確認することで後悔することも少なくなります。
しかしながら、規約内容が絶対条件ということもありません。
規約のほとんどは守らなければなりませんが、中には今の時代に合っていないものもあるため「給湯器を変えたい」という要望が多く寄せられているのも現状です。
まずはあきらめないで管理組合に交渉をしてみましょう。管理組合側も古い設備のままだとマンションの資産価値も下がってしまうということを思っているでしょう。

間取りの変更は戸建てより融通が利くので、建物全体で設備を考えよう。

リフォームは一戸建てより融通が利く

増築ができないマンションは専有空間だけ個人的にリフォームが可能です。しかし、角度を変えれば一戸建て以上に融通が利くともいえます。
一戸建てのほとんどは伝統的な「軸組工法」(柱・梁・筋かいなどで構成)、または「壁式工法」(2×4)ツーバイフォーが代表的な建物を壁自体で支える工法です。増築はできますが、間取りなど建物の構造を支える基本的な部分は変更が難しいのです。
しかし、間仕切り壁を全部取り除いても構造上問題ないのは、耐力壁のある壁式工法以外のマンションです。
部屋全体を大きなワンルームにすることも可能で、一戸建てに比べて自由に変更ができます。

マンション全体が関係するのは配管

給排水やガスなどのパイプラインを持つ設備に関連したリフォームは注意しなければなりません。
床や天井裏を各管は通って共有の竪管につながっています。よって、意味がないリフォームとして、入居してから不具合を感じての専用部分だけのリフォームがあげられます。
マンション全体の修繕計画にパイプ関連のリフォームが含まれると思っておきましょう。
基本的には水回り位置の変更もできません。
決して好きなシステムキッチンが使用できないということではなく、「共有のものとしての管」という観点でリフォームを考慮して必要に応じて修繕計画を確認しておきましょう。